住宅購入前の自然災害リスクの調査

住宅購入前に確認しておきたいのが、自然災害リスクに関することです。いざ購入が確定してから自然災害リスクが高いことがわかると大変です。どのような方法でリスクを調査すれば良いか、自然災害対策として何をすべきかなどについて解説します。

住宅の自然災害リスクを調査する方法

気になる住宅を見つけ購入を検討しているのであれば、先に自然災害リスクを調査しておきましょう。調査する方法として、以下のような手段があります。

ハザードマップ・古地図

ハザードマップとは、各自治体が公開している災害リスクに関するマップです。自然災害による被害を軽減したり、防災対策に使用したりする目的で作られました。災害発生時に危険と思われる箇所だけではなく、災害発生時の避難場所などがまとめられています。

国や公共団体によって作られており、インターネット上で確認可能です。 現在の災害リスクについて調べる際にはハザードマップが、過去の土地状態を調べるためには古地図が役立ちます。

海抜

海抜がどの程度かも確認しておきましょう。海抜が十分であれば、万が一の洪水や津波といった水害リスクが低くなります。インターネット上で海抜が調べられるサービスがあります。

住宅の耐震基準

1981年の6月1日に耐震基準が刷新されました。そのため、この日以降に建築確認を受けた建物であれば、一定の耐震基準を満たしていると考えられます。いつ建築確認を受けた建物か確認しましょう。

住宅の自然災害対策

住宅購入の際は、自然災害対策を行いましょう。以下のような方法があります。

災害に備えられる保険に加入する

火災保険や地震保険に加入しておくことにより、実際に災害が発生した際の金銭的な被害を抑えられます。注意しなければならないのが、地震が原因で発生した火災は、火災保険の補償対象外です。地震による火災は、地震保険で備える必要があります。

建物の構造の確認

地震に強い構造か確認しておきましょう。例えば、家全体の重心が低いほうが揺れにくくなるため、屋根にスレートやガルバリウム鋼板といった軽い屋根材が使われているか確認が必要です。

また、水害発生時に床上浸水しにくい構造かについても確認しましょう。例えば、かさ上げによって敷地全体が高くなっているような建物は水害に強いです。

間取り・設備の確認

間取りによってもどの程度地震に強いかが変わります。一般的には壁が多いほうが地震に強いです。大空間がある住宅の場合、構造計算された間取りなのか確認しましょう。

太陽光発電や蓄電池、エコキュートなど、災害時に役立つ設備が導入されているかについても確認しておくことをおすすめします。なお、土地選びの方法については以下のページでまとめているので、こちらをご覧ください。